首都圏所在の私立大学４年生のソン・ギフンさん（仮名・２６）は最近、１泊２日の「面接コンサルティング教育」を受けた。面接の対応方法だけでなく、「めがねをかけた方がいい」というイメージコンサルティングまで受けた。チームワークを重視する団体面接のすう勢にあわせて、チームを組んでプロジェクトをたてる練習もした。ソンさんは、「在学中の大学と提携しているコンサルティング会社なので、費用は４万ウォンしかかからなかったが、一度に１０万ウォンずつ払う教育も少なくない」と話した。
ユン・ギョンソンさん（仮名・２５・女）は最近、航空乗務員養成課程の塾に通っている。３ヵ月間の乗務員教育、英語の授業や模擬面接を週２回ずつ受けている。受講料だけで１２０万ウォンもする。このほか、メイクアップボックスの購入費４０万ウォンと１回に６０万〜８０万ウォンもするプロフィール写真の撮影費がかかる。
就職難が深刻になるにつれて、就職のために別途の教育を受けている若者が増えている。英語やコンピューターの専門学校が一般的だが、大企業入社のための「家庭教師」も盛況だという。
本紙が３日、就職専門機関のインクルートと共同で求職者８３３人と最近入社した就職者３４４人の合わせて１１７７人を対象にアンケート調査を実施した結果、回答者の３３．４％（３９３人）が、「求職期間に就業のために、専門学校などで別途の教育を受けた」と答えた。３人に１人が「就職に向けた私教育」を受けたわけだ。就職に向けた私教育を受けたという答えは、求職者（３３．３７％）と就業者（３３．４３％）がほぼ同じ割合だった。
求職者の平均求職期間は７．３ヵ月で、語学研修を除いて、月平均４３万ウォン（計３１４万ウォン）の私教育費を支出した。また、就職した人は就職するまで１２．４ヵ月間３０５万ウォンを使って、月平均の支出額が２５万ウォンだった。
しかし、語学研修に使った費用は就職者が１９０７万ウォンで、求職者（１４４５万ウォン）より多かった。求職者と就職者が就職のために一番たくさん勉強した分野は英語（４４．３％、複数回答）で、次は資格証の取得（４４．０％）、面接などの就職教育（３６．６％）、コンピューター（３５．６％）の順だった。
短大卒以下の求職者は主にコンピューター（４６．８％）や資格証取得のための専門学校（４６．１％）に通いながら、実務能力を育てた反面、大卒や修士・博士以上の高学歴の求職者は英語（５４．０％）と面接（４３．３％）にさらに多くの時間と費用を費やした。
インクルートの李光錫（イ・グァンソク）代表は、「就職が難しくなるにつれて、不安感が広がり、専門学校や資格証など私教育に依存する求職者が増えている」とし、「高学歴インフレーションと働き口の不足で就職に向けた私教育は右肩上がりの傾向を見せている」と述べた。
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