ＢＳＥ騒ぎの学習効果か、米産牛肉消費が急速に回復

ＢＳＥ騒ぎの学習効果か、米産牛肉消費が急速に回復. June. 19, 2012 08:53. nuk@donga.com. 米国産牛肉の消費心理が早急に回復している。今年４月２６日に米国で牛海綿状脳症（ＢＳＥ）に感染した乳牛が発見されたことが伝わって以来、激減した米国産牛肉の国内販売量が、約５０日ぶりに以前の販売量の６５．３％を回復した。 専門からは、「米国産牛肉の消費が早急に回復しているのは、消費者が過去の経験を通じて『食べても問題がない』ことに気づき、いわゆる『狂牛病騒ぎ』の学習から恐怖感が薄れたためだ」と解釈した。 １８日、農林水産食品部（農水食品部）とＥマートによると、大型小売店５社の全国の店舗１０５３店で、米国産牛肉は６月の第２週（６月５日〜１２日）に５億９１６２万ウォンが売れたという。ＢＳＥ発生のニュースが伝わる前の４月の第３週（４月１８日〜２４日）の売上高（９億５７５万ウォン）の６５．３％水準だ。 米国産牛肉の消費が、従来の食品事故に比べて、速いテンポで回復している。食品事故が発生すると、事故前の消費量の５割水準を回復するまで、通常は１００日以上がかかっているのに対し、今回の米国産牛肉は５０日もかかっていない。 一方で、２００４年の、いわゆる「ごみ入り餃子事件」のときは、ＣＪ第一精糖（チェイルジェダン）が作った餃子製品は、調べの結果「嫌疑無し」が判明したにもかかわらず、１０４日が経ってから辛うじて通常の販売量の５割を回復している。２００８年の農心（ノンシム）の「ネズミ頭入りの海老セン」事件は、同じレベルを回復するまで１０６日がかかっている。 消費と心理が専門の専門家らは、こうした現象について、「米国産牛肉の消費が早急に回復したのは、実態の不明な情報よりは、経験則から来る情報への信頼がより大きかったからだ」と診断した。 高麗（コリョ）大学の成瓔信（ソン・ヨンシン）心理学科教授は、「最初はＢＳＥについて詳しい知識がなかったために不安に思っていた消費者らが、時間の経過とともに『食べても特に問題がない』ことの経験を積み重ねたし、『安い』『豪州産より美味しい』などのプラスのイメージが定着したため、（怪談に）揺さぶられなくなったのだろう」と解釈した。