医薬分業以来、薬剤師が病院など、医療機関への就職を避ける傾向が高まり、中小の病院では薬師資格がない看護婦が薬を調剤しているところが増えている。
全国保健医療労組は、４４の加盟病院を対象に、「病院の薬剤サービス実態調査」の結果を9日、発表した。
これによると、３３の２次医療機関の場合、必ず薬剤師が調剤することを義務づけている顆粒状の調剤の７５％、乾燥シロップ調剤の８９．７％、痲薬成分調剤の４１．４％を薬剤師ではない職員が調剤していると明らかにした。なかでも応急患者が発生する夜間や休日に薬剤師ではない職員が当直勤務にあたる場合もあった。
保健医療労組の関係者は、「地方自治団体傘下の公共企業でもある地方公社医療院の場合、顆粒状の薬や乾燥シロップ調剤、医薬品服用指導など、主要薬剤業務を殆どの場合、薬剤師ではない職員が取り扱っており、当直の薬剤師を配置している場合は、夜間の９．１％、休日の８．３％に過ぎなかった」と述べた。
一方、医薬分業以後、医療機関に所属する薬剤師の数は2次医療機関が２４．８％、3次医療機関は２３．３％とそれぞれ減少している。
鄭用𨛗 yongari@donga.com
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