大企業トップ２０のうち９社「入社で英語面接を強化」

大企業トップ２０のうち９社「入社で英語面接を強化」. November. 14, 2007 08:15. larosa@donga.com parky@donga.com. 韓国の大企業トップ２０のうち９社が、今年または来年の新入社員採用時から、英語評価を既存のＴＯＥＩＣ中心から、会話など実務能力を重視する方式に変える方針であることが、調査でわかった。 これは、三星（サムスン）グループなど一部グループが新入社員を採用するさい、ＴＯＥＩＣの代わりに英会話能力を含む「オピック（ＯＰＩｃ＝Oral　Proficiency　Interview−computer）」の導入を積極的に検討するのと同じ脈絡で、注目される。 東亜（トンア）日報取材チームが１３日、韓国企業の昨年度売上高トップ２０（公営企業含む）を対象に、「新入社員採用時の英語評価方式」を調査した結果、ＳＫエネルギー、韓国ガス公社、ＳＫテレコム、現代（ヒョンデ）重工業の４社が今年の新入社員採用時から、実務能力を強化する方向に、英語評価方式を変更する計画であることがわかった。 また、三星電子、ＬＧ電子、Ｓオイル、三星生命、ウリィ銀行の５社は来年から、同じ方針で評価する予定で、ガス公社とＳＫテレコムは今年に続き来年も、英語評価方式を追加変更する予定だ。 企業は採用のさい、ＴＯＥＩＣやＴＯＥＦＬなど公認認証試験を活用する一方、この点数では志願者の英語実務能力を弁別できず、第２、３次選考で別途、英語面接、英語プレゼンテーションなどのテストを行ってきた。 このため、今回の調査では、採用時の各企業のＴＯＥＩＣ反映比重が、受験生たちの予想とは違い、あまり高くないことがわかった。 例えば、２０企業のうち英語認証試験「Ｇ−Ｔｅｌｐ」を反映するＳＫテレコム、ＳＫエネルギー、ＳＫネットワークスを除く１７社はすべて、ＴＯＥＩＣを「１次書類選考」にのみ反映している。 また、このうち、ガス公社、ＧＳカルテクス、ＫＴ、三星電子、三星生命、国民（ククミン）銀行など６社は、一定点数（会社別で６２０〜７５０点以上）以上であれば受験資格を与える方式の「志願条件」程度にＴＯＥＩＣを活用している。 ＴＯＥＩＣの点数が高ければ高いほど多くの加算点を与える１１社の反映比重も、１０〜４０％にとどまった。 一方、採用にＴＯＥＩＣを反映する１７社の、０６年新入社員合格者のＴＯＥＩＣ平均成績は８２４．３点で、平均点が８００点以下の企業は４社だった。