韓国と日本、中国の学者とジャーナリストなど各界の専門家らは「最近議論を呼び起こしている新世代の『インターネット・ナショナリズム』が３国の関係に否定的に働きうる」と警告し、東アジアの未来に向けた対策作りが必要とされる、と主張した。
東亜（トンア）日報社と朝日新聞社の共同後援で１２日、ソウル中区小公洞（チュング・ソゴンドン）のロッテホテルで開催されたシンポジウム「韓日中シンクタンクの年次シンポジウム：韓日中新世代と北東アジアの未来」で、討論の出席者らは３国新世代の特性を分析し、望ましい３国関係のための方策について討議した。
朝日新聞の若宮係文論説主幹は「過去に比べると一般国民の韓日中３国間の交流は大きく増えた」とし「だが、交流の増加に対する反動現象で、インターネット・ナショナリズムが目立っている」と述べた。
西江（ソガン）大学の柳錫真（ユ・ソクジン）教授など出席者らはインターネット・ナショナリズムの解決策として、韓日中３国の相互交流を増やさなければならないとし、具体策には北東アジア版の「エラスムス計画」を提案した。
エラスムス計画とは、１９８７年に欧州諸国が政府レベルから基金を作り、欧州の大学およそ１００校が互いに大学生と大学院生を交流できるようにした教育交流プログラムだ。
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