「インターネットでの怪談」で苦しむ大韓民国

「インターネットでの怪談」で苦しむ大韓民国. May. 06, 2008 07:44. nex@donga.com jhk85@donga.com. インターネットのポータルサイトなどを通じて事実が歪曲されたり、誇張された内容が広がるなど、社会的な不安が高まっている。 特に最近出回っている根拠の無い「インターネット怪談」は、そのほとんどがネットユーザーらの感性を刺激し、新政権に大きな政治的な負担を与える内容で、その背景を巡る疑惑も持ち上がっている。 放送通信委員会（放通委）は５日、「政府がインターネットの利用量によって料金を取る『インターネット重量料金制』の導入を推進している」という誤った内容のうわさがインターネットを通じて広がっていることと関連して、「まったく事実ではない」と公式的に否定した。 放通委は「最近、インターネットで『李明博（イ・ミョンバク）大統領の選挙公約である重量制が近いうちに実施され、料金が高騰するだろう』という内容の、根拠の無いうわさが広まっている」と述べ、「重量制の実施は大統領の公約に含まれていたこともないし、０４年以来政府内で重量制の実施が検討されたことは一度もない」と強調した。 放通委の当局者は、「インターネット重量制の実施は、ネットユーザーを大きく刺激しかねない内容だ」と述べ、「最近、米国産牛肉の輸入再開と関連して、社会の一部から広がった政府に矛先を向けた攻撃の延長線上にある噂であり、意図的に歪曲された内容が流布された可能性もある」と話した。 先月末からは、現政府が独島（トクド、日本名＝竹島）を放棄する手続きを進めているという内容の、「独島放棄の怪談」もインターネット上に出回っている。 「独島放棄の怪談」は今月４日、不特定多数に、「李明博が現在、独島を放棄する手続きを踏んでいる」という内容の携帯電話のメールが流布され、インターネットのみならず携帯電話などにも広がる傾向を見せている。 これと関連して政府当局者は、「まったくでたらめな歪曲されたデマだ」と述べ、「現在、このようなデマの発信地を探している」と話した。 最近、社会的な議論となっている米国産牛肉の輸入再開と関連して、「李大統領が米国産牛肉の輸入再開で、国民をＢＳＥへの危険に追い込んでいる」といった内容の「ＢＳＥ怪談」なども、インターネットを通じて、誇張されたり歪曲された内容として速いスピードで広まった。 「鄭道傳（チョン・ドジョン）の崇禮門（スンレムン）に関する予言」という怪談も登場した。 朝鮮（チョソン）建国の設計者だった鄭道傳が、「崇禮門が焼かれれば国運が尽きた証であり、避難しなければならず、国は滅ぶだろう」と予言したエピソードを持ち出し、今年２月の崇礼門の火災で、かつての壬辰倭乱（文禄慶長の役）や韓日併合、韓国戦争のような、国家的な危機が近づいているという内容だ。 このほかにも、水道水事業の民営化や健康保険の民営化に関するうわさも、「１日の水道水代が１４万ウォン、風邪の治療に１０万ウォン」などの刺激的な表現と共に、速いスピードで広まっている。 このような怪談は、「ＢＳＥマンガ」や「弾劾ソング」などのユーザ制作コンテンツ（ＵＣＣ）を膨大に作り出し、インターネットのポータルサイトやブログ、コミュニティなどを通じて拡散している。 集中的に出回るさまざまな「インターネット怪談」は、ほとんどがはっきりした根拠もなく、もっともらしい内容で国民の感情的な憤りを刺激するという共通点を持っている。 一部の専門家は最近の流れについて、「仮想現実（バーチャル・リアリティ）」という言葉をはじめて使った米コンピュータ科学者兼作家のジャレン・ラーニアが０６年、インターネットを通じた感性的な集団主義の危険性を極端的な左派や右派、マオイズム（毛沢東主義）、ドイツのナチズムのような集団主義運動に例えて使った「デジタルマオイズム（Digital Maoism）」と解釈する。 高麗（コリョ）大学社会学科の玄宅洙（ヒョン・テクス）教授は、「今回のインターネット怪談の事例は、非理性的な方法で社会や政権への不満を表し、広げようとするデジタルマオイズムの一環だとも見受けられる」と話した。