中国が巨大な量のエネルギーを消費する「ブラックホール」として急成長を続けるなか、銃声なきエネルギー戦争が本格化している。中国のエネルギー「暴食症」は、世界最大の石油供給国であるサウジアラビアに直通パイプラインをつないでも解消できないほどだ。
エネルギー消費量の１、２位であるアメリカと日本は、早急な対策作りに追われている。中国が輸入する「石油の持分」が大きくなればなるほどエネルギーは乏しくなり、これは直ちに世界経済にしわ寄せしかねないからだ。
これらの巨大消費国は、すでに生産国を相手にした「働きかけ」や主導権争いを繰り広げている。
石油専門家たちは「これからエネルギー問題は、国家間の覇権競争の重要な軸に位置づけられる安保問題になるだろう」と展望する。
▲中国発エネルギー戦争〓１９９２年まで石油を輸出していた中国は、９３年純輸入国に転じた。現在、世界２位の石油消費国であり、輸入量では世界３位。中国の原油消費増加率は、世界平均の６倍に達する。
中国は０２年一日平均１９７０万バーレルの石油を消費した。自国生産分（一日７６９万バーレル）を除いても、最大の産油国であるサウジアラビアまで直通パイプラインを設置し、生産量（１０１５万バーレル）全体を吸い込んだとしても足りないほどだ。
３０年まで中国が年平均経済成長率６％を維持したならば、化石エネルギーの需要は９９年の８．５億ｔ（１ｔは石油７．３３バレルに当たる）が、３０年には２４億ｔに増える見通しだ。この場合、石油は年間５．７億ｔ、天然ガスは１．４億ｔを輸入しなければならない。
すでに中国全体３１省市の自治体のうち、２１地域が電力不足を訴えている。
国家電力監督委員会は「一部地域の電力状況は生産限界に達している」と述べた。
▲中国ＶＳ米国〓中国は全世界を相手にエネルギー確保のため、総力戦を繰り広げている。今年１月、サウジと天然ガス埋蔵地域の探査および生産契約を結んだ。サウジの国営石油会社であるアラムコと合弁し３０億ドル規模の石油化学事業も手がけている。
このため、サウジとエジプトという友好国を拠点に湾岸地域を「管理」してきた米国を緊張させている。さらに、サウジと中国は、エネルギーと武器を事実上「ビックディール」する気配までうかがわせている。
米国立エネルギー政策開発グループによると、米国の輸入石油依存度は８５年の３０％台から０３年は５０％に増え、２０年には７０％に上るものとみられる。
このため米国は、エネルギー確保に向けて本腰を入れている中国の態度を米国の世界覇権への挑戦という受け止め方をしている。貿易紛争、軍事力競争、宇宙開発競争とともに、エネルギー戦争が米—中覇権争いの大きな火種となっている。中国がイラク戦争を支持しないのも、これと無縁ではないという分析だ。
▲中国ＶＳ日本〓エネルギー消費大国でありながら天然資源に恵まれていない日本は、中国発のエネルギー危機で足元に火がついた。
昨年末、三井物産は世界最大規模のインドネシア天然ガス開発プロジェクトの持分１０．７％を英国会社から買収すると発表した。ところが中国の国営石油会社が英国側といち早く接触し、持分の一部を先取りしてしまった。
昨年９月、小泉純一郎日本首相がアフリカ諸国に対する１０億ドル無償援助と３０億ドルの負債の帳消しを約束するや、胡錦濤中国国家主席は今年１月末と２月初め、エジプト、ガボン、アルジェリアを歴訪し、アフリカ３１ヵ国に対する１３億ドルの負債の棒引きを約束した。中国はガボンと原油輸入契約を締結しており、エジプトとは石油ガス田開発協定に調印している。
中国は軍の幹部将校を昨年末、アフリカに送り込み１０００人あまりの軍隊も派遣するなど、アフリカの石油を狙った根回しに余念がない。
日本の巻き返しも激しい。中国がロシアと昨年末シベリアのアンガルスク油田と中国の黒龍江省大慶をパイプラインで結ぶことに暫定的に合意するや、日本は送油管の建設費用５０億ドルと探査およびボーリング費用１００億ドルの提供を約束し、ロシアに再考を促している。まだ、ロシアの公式発表はないが、日本が提示したアンカルスク〜北海道ラインが有力視されていると言う。
金承眞 朴炯準 sarafina@donga.com lovesong@donga.com
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