日本の東京大学は昨年、ニューズウィークが選んだ世界１００大学の中で１６位にランクされた。アジアの大学では最も高い順位だ。中国は今年から、毎年５０００人の優秀な学生を選抜し、外国の一流大学に国費留学として派遣している。同事業で、東京大学は、米国のハーバード大学とともに主要派遣対象大学の一つだ。名実共にアジア最高という話だ。その東京大学が１２日に開校１３０周年を迎え、「世界最高の大学」を目指す「トップ戦略」を打ち出した。教育競争力トップの米国の大学に向かって挑戦状をたたきつけたのだ。
◆東京大学は一時、「東京大学が国を滅ぼす」という「東京大学亡国論」で非難を浴びたが、もはや過去の話となった。可視的な改革成果が出ているためだ。０４年９月に「国立大学」から「独立行政法人」に変わったことで、変化は始まった。いわゆる大学法人化事業である。翌年に就任した小宮山宏総長が先鋒に立った。民間企業の経営テクニックを取り入れ、総長の裁量権を増やした。学科と研究所には独立採算制を採択した。
◆今年から実施する事業は「東京大学のグローバル化プラン」と呼ぶに値する。外国人教授を現在の２５０人から１３００人に増やし、海外研究所と事務所を２２ヵ所から１３０ヵ所に増設する。資金は、債券を発行して調達する。昨年、ソニー、キャノンなどの日本の最高企業よりも高いＡＡＡの信用等級を受けた東京大学は、低い金利の債券発行が可能だ。この資金で外国人教授に高い給与と最上の研究環境を提供して海外人材を誘致し、名門グローバル大学にのし上がるという計画だ。
◆法人体制に変わってから約２年で成し遂げた驚くべき変身である。大学の自律性を大いに高め、大学が自由に振る舞えるようにした法人化の「魔法」か、それとも復活する日本の底力か。小宮山総長は、「米国の大学の長所をそのまま踏襲する改革ではなく、アジア的特性をいかす改革」を強調する。それぞれが生き残りをかけて全力を尽くす世界の「教育戦争」で、韓国だけがのん気でいる。
洪賛植（ホン・チャンシク）論説委員 chansik@donga.com
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