米国でフィリピン移民者は、アジア系の中で裕福な方に属する。０４年のフィリピン移民者の１世帯当たりの年間平均所得は６万５７００ドルで、インドの６万８０００ドルにつぎ２位を占めた。韓国同胞の家計所得はずっと低い。平均４万３１００ドルで、アジア系平均所得５万６０００ドルにも及ばない。公職に進出する割合も、韓国移民者は韓国系経済活動人口の６.７％にとどまる反面、フィリピンは１３.９％、インドは１３％を占めた。そのような格差が生まれた背景には、移民の時期を含めいくつかの原因があるが、フィリピンとインド人の英語能力を除外することはできない。
◆グローバル化が進むほど、このような「イングリッシュ・ディバイド」（英語格差）は、韓国にとって切実な問題だ。英語教育に力を入れ、先進国の隊列に合流した国家に、フィンランドがある。フィンランド語は、韓国語と同じ系統のウラルアルタイ語に分類される。韓国と同様英語が容易ではなく、２０年前までは、国民の英語能力が悩みの種だった。しかし、英語公教育を強化し、多くのテレビ番組を英語で放送するなどの努力の末、非英語圏国家の中で、英語がよく通じる国になった。
◆現在、英語の疎通が可能な世界人口は全体の４分の１にあたる１５億人だが、近く３分の１まで増える見通しとされている。インターネットで英語が事実上の公用語になり、スピードがついている。現在でも、韓国で英語が話せる人は職業選択の幅が広いが、英語ができなければ良い仕事への就職は難しい。未来の世代はより一層英語にしがみつくほかない。
◆新政権が、高校の授業を英語で行う改革を推進するなど、英語教育に強い意欲を示し、「まだ準備ができていない状態」という教育界の一部と駆け引きを起こしている。英語教育刷新の時期が遅れるほど、被害を受けるのは低所得者層だ。時代の流れを早く読み取る人々は、子どもの英語教育に投資を惜しまない。これからは英語は公教育が責任を負うという原則を政府と教育界が共有し、できるだけ時期を繰り上げる必要がある。
洪賛植（ホン・チャンシク）論説委員 chansik@donga.com
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