「女性職員を選ぶ時、妊娠する可能性の高い２０、３０代始めの既婚女性は避けます。相談していた人が妊娠していなくなったら顧客が嫌がりますから」
結婚情報会社ドュオのキム・ヘジョン社長（３９）は、こう「告白」する。女性の最高経営責任者（ＣＥＯ）だが、仕事の効率を考えると、現実はそう簡単ではないという。
若い女性が就業の門を通過したとしても、主婦になった後、再び高い壁にぶつかる。「有能な女性だったが、結婚してから情熱が冷めた。子供を生んだら仕事は副業程度にしか考えない」という偏見が少なくない。
既婚女性の成功も異例のものとして受け止められる。最近、大手企業のＬ社は女性役員を外部から起用したが、離婚の経歴があった。
未婚のカンさん（２９、女）は、「男性の同僚たちが『どうりでと思ったよ』と反応したので驚いた」と話す。
実際、妊娠すれば以前のように仕事に没頭するのは容易ではない。仕事と育児の両立が難しいということを思い知るのだ。
働く女性の妊娠は、家族にとってはめでたいことだが、会社の同僚には負担をかける「２つの顔」を持っている。
女性たちは、妊娠にどのように対処すべきか思い悩む。
三星（サムスン）証券アナリスト、金ギアンさん（３２）は、出産前日の午前２時まで夜勤してレポートをまとめた。
「妊娠が仕事に支障を与えたと指摘されたくなかったのです。良い前例を残せば女性の後輩たちもアナリストとして働く機会を得られると思いました。」
一方、サムスン電子のキム某課長（３１）は、妊娠が分かったと同時に、同僚に知らせ配慮を求めた。金さんは「人生のその時々に集中すべき分野がある。入社して６年間を最善を尽くして働いたように、妊娠中には子供のために尽くすべき」と主張した。
子供を産んだ後の状況は、概してより悪化する。育児システムが充実していないため、共働き夫婦の殆どは、平日は自分の親の家に子供を「運ぶ」のに忙しく、週末も休むひまもない。
Ｄ建設のアン某課長（３３）は、２年前から大田（テジョン）の親元に子供を預け、休日の度に会いに行っていたが、最近、個人事業を調べ始めた。
アン課長は「プロらしくないと言われたくなくて、いっしょに勤めている同僚に悩みを打ち明けなかったが、それが逆に非生産的だったと思う」と話す。
最近は「スーパーウーマンになる」よりは現実を認め、社会の配慮を求める方が望ましいという主張も説得力を増している。出産と育児が全くの私事ではないだけに、「無理」する必要も、被害者意識にさいなまれる必要もないという考え方だ。
二児の母親である国民銀行チョン・ヨンヒ部長（４８）は「振り返ると子供に母親の世話が集中的に必要な時間は短かった。国や社会は、女性がこの時間を乗り越えられるシステムを提供すべきだ」と話した。
李那姸 larosa@donga.com
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