一週間の海外出張から最近帰ってきたキム・ジョンシクさんは、電子メールを開けてみて、ため息をつかざるを得なかった。届いたメールが計３８７通。このうち、ふだんから知っている人からのメールはたった１０％にもすぎない。スパムメールを選んで、消すのに半日かかってしまった。どうしてこんなことが起きるのか。
▲スパムメールの供給システム〓記者は、スパムメールの発送を支援するという 「スパムメール」をもらって、直接連絡してみた。電話に出たＡさんは「電子メール抽出機（email grabber ）と発送機の価格でも正品は３５万ウォンだが、最近競争が激しくなり、価格が急落した」と市場の状況を話しながら、１０万ウォンだけ払えば、電子メールのＩＤ４０００万個にボーナスで電子メールの発送機をつけると話した。
Ａさんはこの１年間、電子メールのＩＤ４億個を集めたが、重複電子メールを除き、年齢別に細分化したデーターベースを４０００万個も確保できたと話した。Ａさんがこのように短い時間に電子メールのＩＤを確保できたのは、電子メール抽出機ソフトウェアがあったからだ。
市中には、インターネットで無料でダウンロードできる○○抽出機などさまざまな製品が出まわっている。検索語だけ入力すれば、ソフトウェアがインターネット上をサーフィンしながら１時間に２万〜３万個の電子メールＩＤを抽出できる。
電子メールＤＢの主なユーザーは、ＳＯＨＯのような零細な個人事業主と成人サイトの運営者がほとんどだ。パソコン１台だけあれば、電子メール発送機のソフトウェアを使って、１日３０万通まで大量のメール発送が可能なために、多く利用されている。
最近には電子メール１通あたり０．３ウォンを受け取って、代わりに発送する新手のサービスも普遍化している。このようにスパムメールのはんらんで、韓国のスパムメールが外国にまで大量に発送され、韓国は「スパムメールの温床」という烙印が押された。
今年の初めまでは、事業者が通常７０万通を発送すれば、５万通ほどが開けて見ていたとされたが、最近にはアンチスパム技術の進歩で、７０万通のうち１０００通程度だけユーザが開けて見ているものとされる。
▲スパムメールの経済学〓スパムメールはマーケティング費用が安価なため、根絶するのは困難だ。ＡさんがＤＢを購入する場合、電子メールＩＤ１個あたりの費用は０．０２５ウォンにすぎない。１年前にはＩＤ１個あたりの費用が１０ウォン前後だったことを考えれば、「価格破壊」が起きている。
問題は、スパムメールが増えつつ、それによるネット維持費用、スパムメールを防ぐためのシステム費用、受信者の精神的な被害など損失が増加するということだ。つまり、スパムメールの便益（広告効果）は発送会社が受けるが、費用（不便）はウェブ会社と受信者が負担する「費用と便益の不均衡」が発生する。
これを解決するために、韓国最大のウェブメール会社のタウムコミュニケーション（李在雄『イ・ジェウン』代表）は、４月から１０００通以上発送する商業向けメールに対しては、１通に１０ウォンずつ受け取る「オンライン切手制」を導入した。代わりに、メールの最後に「情報性」という札をつけ、多くの受信者から「情報性」という返答があれば、切手代を払い戻す。受信者に役に立つメールの他には、発送会社に費用を負担させる狙いだ。
▲スパムメールとの戦争で生き残るためには〓スパム遮断ソリューション開発メーカーのディフソフト社の李スンチャン社長は「何よりインターネットの掲示板に自分の電子メールＩＤを絶対に残してはならない」「いったん電子メールＩＤがスパムメールにさらされた場合は、電子メールＩＤを変えることが最も確実な方法だ」と話した。
最近、出ているスパム遮断ソリューションソフトウェアをインストールするのも一つの方法。この前、情報通信部が無量で配布している「ネバースパム’(www.neverspam.or.kr)をダウンロードして、ホームページに設置すれば、これから電子メールの抽出を防ぐことができるが、すでに一度スパムにさらされた場合には役に立たないというのがデメリットだ。
幸いなことは最近、関連法の国会通過で、来年１月１９日からは電子メール抽出を断わると、はっきり意思表示をしたホームページで、無作為に抽出したり、こうした方法を通じて、抽出した電子メールＤＢを販売する行為を処罰でき、未成年者の電子メールにわいせつなコンテンツを送る場合、刑事処罰もできるように法が強化された。
不法スパムメールの申告や遮断方法の案内は、www.spamcop.or.krに接続するか、０２−１３３６（ソウル地域は前の局番なし）に問い合わせてください。
金泰韓 孔鍾植 freewill@donga.com kong@donga.com
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