「臆病者の妻になるよりは、海軍の未亡人になりたい」
「原油１ガロン当たり何人が犧牲にならなければならないのか」
米全域の数十の都市で１カ月以上にわたって行われている、対イラク攻撃をめぐる賛否デモに登場した文章だ。戦争はまず米国民の間で始まったようだ。
ＵＳＡトゥデイが６日に報じたところによると、米国では対話の素材として政治と宗教を選べば誰もが言い争ってしまうが、そうした素材に対イラク攻撃が追加されたという。
同紙は、ベトナム戦争以来初めて、性、宗教、人種、世代、教育、都市と地方の間の分裂が最高潮に達しているとし、規模の面では１９６０年代のベトナム戦争当時の反戦運動を連想させるが、米社会の新たな分裂の様相をあらわしていると評価した。
ベトナム戦争への大衆的な反戦運動は、米軍が本格的に参戦してから２年も過ぎた１９６７年末になってやっと火がついた。また、１９９１年湾岸戦争の当時には、論争があっても戦争が差し迫るほど「われわれはひとつ」とし団結する姿を見せた。しかし、０３年の反戦と戦争への賛成をめぐった世論は、戦争が始まる前から激化しつつある。
歴史学者と政治学者らは、米国民の世論が分裂する様相について、△明確でない戦争の名分、△暗い経済の見通しなどといった直接的な原因のほかにも、米社会を貫通する根本的な変化が原因になっている、との見方を示している。
１０年ほど前まで国連に分担金を出すことにも反対するほど孤立主義の伝統を持っていた米国人が、世界の世論に耳を傾ける新しい世界主義に急激に変身したという分析だ。実際、米国内の反戦運動は、欧州など海外で行われている反戦世論に従ったもの。
また、米全域もいかなる形でも攻撃対象になり得るという不安感が、イスラム系を刺激する戦争に消極的な態度を持つようにさせた。
そこに、００年大統領選挙の当時、民主−共和に分裂していた世論も今回影響を及ぼした。反戦デモに出た群衆は、ブッシュ政府の合法性に疑問を投げかけている。
朴惠胤 parkhyey@donga.com
About Dong-A Ilbo