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サイバー汚染追放で各界がキャンペーン

Posted April. 07, 2003 22:00,   

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「インターネットをサイバー汚染から救おう」

東亜(トンア)日報は、創刊83周年記念事業の一つとして、インターネットの逆機能を減らすため「健康なインターネット」キャンペーンの旗を掲げた。

韓国は国民の大部分がインターネットを使う「デジタル超強国」だが、迷惑メール、サイバー暴力、猥褻(わいせつ)ものなど、各種の副作用でも世界最高水準の国。このため、情報化の必須のツールであり、新しい生活環境であるインターネットを浄化し、「情報の海」という本来の機能を回復させようという声が高まっている。

情報通信部(情通部)の後援の下、年中キャンペーンとして展開されるこの運動には、情報保護実践協議会の父母の情報監視団など4機関、KT、KTF、タウム・コミュニケーション、NHNなど15の企業が参加する。また、開発研究協議機関(CODS)などの非政府組織(NGO)も参加する。

情報通信倫理委員会(情報通信倫理委)は、同じ趣旨で、インターネットの不健全な情報に対する迅速な通報処理のための「ネット119」( www.internet119.or.kr)を最近開設しており、情報保護実践協議会は、猥褻ものとウィルスの広まりを食い止めるための「第2段階の情報保護文化運動」に乗り出した。情報通信倫理委は、猥褻ものと迷惑メールに対する監視活動を強化するため、ボランティアで構成された「サイバーパトロール」を稼動している。

業者らの取り組みにも弾みがついている。ダウム、 NHNなど、5つの大型ポータル会社は「ネットフォーラム」を作り、大量に撒き散らす不法な迷惑メールの発送を食い止めることにした。 KT、ハナロ通信などのネット会社は、家庭で別途のソフトを使わなくても子供の有害サイトへのアクセスを防げる有害サイト遮断サービスを行っている。

学識者で構成されたNGOの開発研究協議機関は、ネット環境の浄化策を話し合う「健康なネット運動本部」を、東亜日報とともに設けることにした。



金泰韓 freewill@donga.com