カラオケ・メーカーのＴＪメディアは先月、日本カラオケ市場１位の第一興商と、０７年まで１０００億ウォン相当の製品を供給することで合意し契約をした。
カラオケ１台の輸出価格が８５万ウォンだから、約１２万台の韓国製カラオケが日本市場へ進出することになる。
李トンソプＴＪメディア次長は、「２年後には、日本の全ての業者向けカラオケが、韓国製品に変わる可能性が高い」と話した。
韓国の中小企業のカラオケが、「カラオケ宗主国」日本に逆輸出され、市場を掌握している。業者向けはもちろん、家庭向け市場まで奪い取るかのような勢いだ。
●日本市場、我々が占める！
携帯用カラオケを生産するエンター技術は００年１０月の日本進出から今まで、７６０億ウォンの売上げをあげた。既存のセットトップボックス型カラオケの、全ての機能をマイク一つに統合させた同社の製品は、日本で爆発的な人気を得て、現在は日本家庭向けカラオケ市場の約４０％を占めている。
ＴＪメディアは０２年から今年まで、第一興商を通じて、日本に９００億ウォン相当の「電子目次本」を輸出した。電子目次本はカラオケの画面に演奏可能な歌の目録と番号を表示し、本を見なくても歌が選べる付属装置だ。また、ＴＪメディアは６月から、無線マイク型カラオケ１５万台をSＳＫジャパンに独占供給している。
また、ゴリテックも先月、日本の三洋Ｔ＆Ｓと年間３０万台規模の携帯向けカラオケの供給契約を結んだ。
●価格と技術で勝った
カラオケ業界では、日本のカラオケ市場（音楽コンテンツも含め）の規模を、業者向け１兆ウォン、家庭向け伴奏機まで含ませれば１兆７０００億ウォンとみている。
このような市場を韓国の中小企業が主導できたのは、価格と技術競走で勝ったためだ。
ＴＪメディアと供給契約をした第一興商は本来、日本ヤマハのカラオケを買っていた。しかし、製品１台の価格が約７００万ウォン前後と高く、大衆的な販売は難しかった。
ＴＪメディアの製品の単価は８５万ウォンで、ヤマハの９分の１水準だが、性能は劣らなかった。第一興商は結局、ＴＪメディアと契約した。
エンター技術の決め手は、優れたアイディアと技術力だった。カラオケは家の中でだけ使う物という固定観念を破って、持ち歩きながら使えるマイク型の携帯向け製品を開発したのが的中した。これはカラオケの機能と音楽コンテンツを圧縮して小型化する半導体集積技術があってこそ可能だった。
●弛まぬ研究開発が求められる
韓国の中小企業が今後も日本市場で善戰を続けて行くためには、品質の安定性確保が最も重要だ。些細な故障や不良品があっただけで、すぐに背を向けてしまう日本消費者の特性上、徹底した品質管理が欠かせない。
差別化されたカラオケを生産するための研究開発（Ｒ＆Ｄ）努力も必要だ。
エンター技術のチョン・ジェホ企画室長は、「消費者は実際に演奏しているようなカラオケ、それに小さく洗練された製品を求めている。このようなニーズに応じられるよう、引き続き努力しなければならない」と言った。
myzodan@donga.com
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