株価指数が3日連続で急落し、1400ウォン台が崩れた。
国際原資材価格の急騰によるインフレーションおよび米国の追加金利引き引上げの憂慮が拡散し、韓国だけでなく、世界の証券市場が一斉に下落した。
16日、KOSPI指数は前日より31.87ポイント(2.25%)落ちた1382.11で取り引きを終えた。コスダック指数も13.16ポイント(1.95%)落ちた662.14で取り引きを終えた。
KOSPI指数は11日、史上最高値を更新した後、12日から3日(取り引き日基準)間でおよそ82.59ポイント(5.64%)減少した。
3日間に減少した取り引き所市場の時価総額は39兆8250億ウォンだ。
同日、外国人は3500億ウォンもの株式を純売り(売り金額から買い金額を引いたもの)し、株価下落をリードした。外国人は先月25日以降13日間、2兆9500億ウォンを純売りした。
外国人が国内の株式を大挙処分するのは、米国の金利引き上げ、原資材価格の急騰、為替下落など証券市場の周辺環境が悪化したためと専門家らは分析した。三星(サムスン)電子、POSCO、KTなどが自社株を買い入れると、これを利用し差益を実現しているというのだ。
アジアの証券市場はもちろん、世界の証券市場も一斉に下落した。
同日、日本の日経平均株価は1.99%(328.49円)、香港のハンセン指数は0.62%(101.73ポイント)、台湾の加権指数は1.48%(106.45ポイント)落ちた。
新興市場の先頭走者とされたロシアとブラジルの証券市場も、この4日間それぞれ11.8%、6.4%下落した。
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