妻子を外国に送ったいわゆる「一人暮らしの父」の職業は教授や事業家が多く、彼らのうち所得の大半を家族に送っている人が少なくないことが分かった。とりわけ彼らは、韓国の「無限な競争教育」に嫌気がさし、子どもの成功のために快く一人暮らしを甘受しているものの、寂しさと懐疑の念など副作用に苦しめられている。
社団法人・ハイファミリーは今年４〜５月、韓国に住む「一人暮らしの父」９８人、ソウルに居住する３０、４０代の主婦３２４人を対象に「一人暮らし父親の生活・意識の実態調査」を行った。同調査はハイファミリーの公式ホームページを通して、自発的に回答した人を対象に行われた。
▲「一人暮らしの父」、彼らは誰か〓調査対象になった一人暮らしの父の職業は、教授が２７人（２８％）で最も多かった。続いて事業家（２６人）、会社員（１８人）、医師（１４人）、弁護士（７人）、公務員（５人）、宗教界の関係者（1人）の順だった。彼らは平均的に子ども２人を約５年間留学させるという考えだった。
彼らの月収は、平均５００万ウォン以上〜７００万ウォン未満が３２％（３１人）で最も多く、その次が３００万ウォン以上〜５００万ウォン未満（２６％、２５人）、３００万ウォン未満（１４％、１４人）などだった。
彼らの月平均送金額は、３００万ウォン以上〜５００万ウォン未満が３４％で最も多く、その次が５００万ウォン以上〜７００万ウォン未満（３０％）だった。月収と送金額のレベルが同じ人は３５人、所得より送金額が多い人は１５人だった。月収が３００万ウォン未満の人の５０％、３００万ウォン以上〜５００万ウォン未満の人の１９．２％、５００万ウォン以上〜７００万ウォン未満の人の１２．５％が、自身の所得より多い金額を送金していた。
送金額の用途は、学費（３７％）、生活費（３２％）、住宅費（２８％）が大半であり、塾などにかかる費用は３％だった。
▲悲しい自画像〓一人暮らしの父のうち、現在の生活に適応できずにいると回答した人は、２７％だった。９カ月前に一人息子を米国に送った後、酒とタバコで寂しさをまぎらわせている間に体調をひどく崩した会社員カン・ジンス（４２）氏は「家に誰もいないので、約束を作って、酒場を転々とするようになった」と語った。
実際に一人暮らしの父の中には、寂しさなど情緒的な困難を訴える人が４０％にのぼり、健康管理（２４％）と経済的なストレス（１７％）を訴える人も多かった。
ハイファミリーの金ヒャンスク院長は「一人暮らしの父親のための家族関係強化などの教育プログラム作りが急がれている」と指摘した。
▲一般の人１０人に２人「子どもを留学させたい」〓早期留学が本格化した２０００年以降、小中高生の留学は００年４３９７人から、０４年１万６４４６人へと、４倍近く増えた。０５年には、ソウル市だけでも７００１人が海外で留学している。一人暮らしの父を量産している早期留学のブームは、今回の調査でも確認された。
３０、４０代主婦３２４人のうち８７％は一人暮らしの父について「望ましくない」と考えていることが分かり、２１％が子どもを「留学させたい」と回答した。
また５３％は韓国の教育システムに問題があると判断している。一人暮らしの父たちは「無限競争的な教育システム」（４５％）、または「子どもの成功のために」（３２％）、一人暮らしの父の道を選んだ。
weappon@donga.com
About Dong-A Ilbo