「不妊治療のための借金だけで１０００万ウォンです。今回は必ず成功しますよ」
金ヒョンスク氏（仮名・２７・女性）は１０日、排卵誘導注射のため、蔚山市（ウルサンシ）のある産婦人科を尋ねた。排卵誘導注射だけでもすでに１００回余りだ。
金氏は昨年、２回も人工受精に失敗した後、最後の拠り所として、今月初めに、試験管ベビーの手術を申請した。このために、これから排卵誘導注射を１０回ももっとしなければならない。
２００１年、夫（３６）と結婚した金氏は、４代続いた１人息子である舅とを見る度に申し訳ない気持ちだ。
金氏は、１回の診療費と薬代だけで１０万ウォン以上かかっており、人工受精手術費で２００万ウォン以上を払った。夫は病院費を用意するために週末も休まずに働いたが、月給１５０万ウォンでは診療費を払うのは難しかった。
金氏は「各不妊家族は多くは数千万ウォンずつ借金をしている」とし「不妊治療は健康保険が適用されないため、負担が大きい」と話した。
不妊患者らは、金氏のように経済的苦痛まで強いられている。０３年、韓国保健社会研究院が１５〜４４歳の可妊既婚女性６３９３人を対象に行った調査の結果、回答者のうち、２６．６％が費用負担のため不妊治療を中断したと回答した。これらのうち、８３．２％は不妊治療費用が家庭経済に深刻な影響を及ぼすと回答した。
人工受精は１回の手術費と薬代を合わせて１００万ウォン余り、試験管ベビーの手術は１回の手術費と薬代を合わせて３００万ウォン余りかかる。人工受精は普通８、９回、試験管ベビーの手術は３、４回受けると、姙娠に成功するというのが専門家らの話だ。
国民健康保険公団によると、病院を訪ねた不妊患者は、００年５万２８１６人から昨年１３万２３６５人へと、６年間で倍以上増えた。彼らはますます出産率が落ち、高齢化社会の副作用が取り上げられる中、子どもがほしいにもかかわらず、高い費用の負担のために安心して不妊治療を受けにくい。
政府は今年４６５億ウォンを投入し、全国の不妊女性１万６４２６人を選定し、試験管ベビーの手術費で、１人当たり１年に最大３００万ウォンまで支援することにした。
しかし、複雑な申請条件のため、締め切り日の先月３１日までの申請率が７８．９％にとどまった。申請基準は、月平均の所得が都市勤労者平均所得の８０％以下（２人家族基準２４２万ウォン）である満４４歳以下の不妊夫婦。
政府の支援は試験管ベビーの手術に限られている。京畿道城南市（キョンギド・ソンナムシ）にある、盆唐（プンダン）チャ病院不妊センターのチェ・ドンヒ（４９・女性）教授は「試験管ベビーの手術は不妊治療の最後の段階」とし、「早期診断と排卵誘導剤処方、人工受精まで支援分野を拡大しなければならない」と話した。
保健福祉部・出産支援チームの金ヘソン（４５・女性）チーム長は「赤字財政である健康保険で危急性の落ちる不妊手術を支援することは難しい。不妊夫婦への支援額を段階的に増やし、２０１０年には最大６００万ウォンまで支援する計画だ」と話した。
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