もしかしすると、４年前と同じ事態になるのだろうか。
２０１４年の冬季五輪開催地を決める国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の総会を２日後に控えた３日午前１時３０分（韓国時間３日午後４時３０分）。平昌（ピョンチャン）招致団が滞在するグアテマラ市のホテル・ホリデーインのメディアルームには悲壮感が漂った。
方在興（バン・ジェフン）招致委事務総長は、「外信で、平昌に対する良くない記事が出た。私たちは真実を明らかにするためのあらゆる措置を取る」と述べた。
方総長が言及した記事は、ＡＰ通信のスティーブン・ウィルソン記者が書いた「ＩＯＣ委員は、２０１４年冬季五輪招致の巨額支出を注目している」という記事だ。
ウィルソン記者は、「公式集計は不可能な中、ロシアと韓国は、それぞれ４０００万ドル（約３８０億ウォン）にのぼる巨額を出費したという。これは、２０１２年の夏季オリンピック招致のために英ロンドン、フランス・パリ、米ニューヨーク、スペイン・マドリード、ロシア・モスクワが投じた費用の総額に匹敵する」と主張した。また、五輪の公式スポンサーである韓国の三星（サムソン）と次期スポンサーを狙うロシアの国営ガス企業ガスプロムが招致に与える影響力を指摘した。
さらに、「ロシアのソチ招致団は、誰かが密かに『ロシア・トゥデイ』をＩＯＣ委員のホテルルームに置いたという情報を聞いて激怒した。ロシア・トゥデイには、モスクワで起きた警察の反政府集会弾圧とチェチェン共和国で起きた爆発事件で軍人２人が死亡したという記事が載っていた」とし、「ロシアは、ホテル側に監視カメラの調査を依頼して新聞を置いた女性が、ライバル都市の代表団の一人であると把握している」と報じた。
これに対して平昌招致団は、「ＩＯＣから何の報告も受けておらず、まったくそのような事実はない。動揺せず、最後の瞬間まで招致活動に最善を尽くす」と述べた。
０３年にチェコ・プラハで開かれた２０１０年冬季五輪開催地の決定の時も、総会開催の前日に平昌の脱落を予見させる記事が掲載され、あるＩＯＣ専門誌がＩＯＣ委員に送られた騒動を経験した。
いっぽう、グアテマラを訪問中の盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領は３日午前（韓国時間）、ジャック・ロゲＩＯＣ委員長を訪問するなど、夜遅くまでＩＯＣ委員たちに会って得票活動をした。
盧大統領はロゲ委員長に、「五輪は、韓国の発展、市民意識の発展に大きく貢献し、韓国国民の五輪開催の熱望は強い」と述べ、ＩＯＣを率いるロゲ委員長の指導力を高く評価したと、千皓宣（チョン・ホソン）大統領府報道官が伝えた。
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