昨年の金融危機の際、韓国証券市場から軒並み離れた外国人投資家らが少しずつ戻って来る動きを見せている。ウォン安の時に韓国株を買いつけ、ウォン高の時に売っては為替差益を手にする目的が大きいものと見られるが、証券街では、その外国人投資家たちの正体や投資の狙いについて様々な分析が行われている。
６日、総合株価市場（コスピ）で外国人は９８４億ウォンを買い越し、先月２８日以来８取引日間連続して買い越しを記録した。８取引日連続して買い越したのは、グローバルな信用危機が本格化する前の０７年４月以降初めて。
外国人の買い付けで、同日のコスピは前日に比べて３２．３８ポイント（２．７５％）上昇した１２１０．２６ポイントで取引を終え、先月８日以降１ヵ月ぶりに１２００ポイント台を回復した。
証券業界によると、外国人のうち年初から今月２日にかけての株式買い越しの最大勢力は、米国系投資家（４２４８億ウォン）で、香港（２１２３億ウォン）やドイツ（９９６億ウォン）がそれに続いた。米国系は０７年にグローバルな信用収縮が本格化した後、韓国株を集中的に投売りして、株価下落を招いた張本人である。
今月に入ってからは、「日本系資金による韓国株へのショッピングが始まった」という分析が出ている。豪州やニュージーランドなどに主として投資されてきた円キャリー資金（日本から低金利で調達された円資金）が最近、各国の金利引下げにより収益率が下がると、ウォン安や株安の韓国へと流れ込んでいるという。
韓国証券市場は昨年９月、先進国指数に編入されたため、先進国への投資を好む日本系資金が今後、韓国株への投資を増やすだろうという予測もある。
一部では、外国人が戻りつつあるのは、最近、韓国の代表的な企業が各グローバル企業との生存競争で有利な立場に立っている流れと無縁ではないと説明する。
三星（サムスン）電子は昨年第４四半期（１０〜１２月）に営業赤字を出したが、円高の直撃を受けている日本の競争企業に比べると相対的に善戦した。現代起亜（ヒョンデ・キア）自動車の先月米国市場での販売量は、グローバルな主要自動車メーカーの中では唯一増加した。
今年に入って、外国人らが買い越した銘柄も、三星電子やＳＫテレコム、ポスコなど、業種代表株に集中している。
しかし今は、証券市場でも、外国人の「バイー・コリア」現象が続くだろうと言い切れる専門家は誰もいない。韓国投資証券の金ハッキュン研究員は、「外国人の動向は依然国際金融市場の状況にかかっている。今後、外国証券市場が再び不安定化すれば、韓国企業の相対的な優位もたいした意味を持たなくなるかも知れない」と話した。
jarrett@donga.com
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