米国で平和奉仕団（Peace Corps）の志願者が目立って増えている。今年に入り、インターネットを通じた入会申請者は２万５０００人と、昨年同期に比べて４０％増となった。バラク・オバマ米大統領が公共奉仕の価値を強調し、平和奉仕団をたびたび取り上げたことを受けて現れた「オバマ効果」である。米国平和奉仕団は、１９６１年、ジョン・Ｆ・ケネディ大統領が、青年らによる海外でのボランティア活動を通じて米国のイメージを向上させるために立ち上げた。現在まで１９万５０００人のボランティアが１３９ヵ国の農業や教育、環境、保健の現場で汗を流した。
◆韓国は１９６６年から１９８１年にかけ、米奉仕団２０６８人から支援を受けた。アジアではフィリッピン（８３００人）が最も多く、韓国は５番目だった。韓国も貧しかった時代、外国に助けられながら国の発展を遂げてきた。今度はそれを返す時期に来ている。国際協力団（ＫＯＩＣＡ）や情報文化振興院（ＫＡＤＯ）、大学生奉仕団がそれぞれ、ボランティア・プログラムを運用している。５月はそれぞれの政府省庁が管理・支援を行っていた各ボランティア団体が、「ワールド・フレンド・コリア（World Friends Korea）」に統合された。
◆政府は３年後、海外奉仕団の派遣規模を延べ４０００人と、今の２倍に増やし、世界２位に引き上げる計画だ。海外へのボランティアなら、大学生たちが手を貸すシーンを思い浮かべがちだが、最近は必ずしもそうでない。医療や情報技術（ＩＴ）、農業のような専門技術を持つ退職者らも、シニア・ボランティア団員として出向くことができる。米国でも５０歳以上の平和奉仕団への加入者は全体の４％程度だったが、今年は７％へと高まっている。雇用が減少した影響が大きい。
◆「１９７５年、韓国の１人当たりの国民所得は６００ドル水準だった。生徒らは貧しさに苦しみながら、氷点下の教室の中には新たな可能性への期待がみなぎっていた」。忠清南道（チュンチョンナムド）の禮山（イェサン）中学校で英語を教えた平和奉仕団員出身のキャサリーン・スティーブンス駐韓米国大使の思い出である。そうして成長した韓国人たちが今、ペルーやエジプトなど、世界のいたるところで病院や職業訓練所を建設している。ベトナムに次ぎ、タンザニアやウガンダなどには、「コリア・ビレッジ」という名で、セマウル（１９７０年代から始まった汎国民的な地域社会の開発運動）運動を伝播した。若者の就職が厳しくなってから、海外奉仕団の派遣相談センター（１５８８−０４３４）には問い合わせの電話が殺到しているという。
洪権熹（ホン・グォンヒ）論説委員 konihong@donga.com
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