「この世界の仕事をするためには世の中をもっと知らなければならない。男のことも知らなければならない」
昨年、洋服を買ってあげようという芸能プロダクション代表の誘いに乗り、一緒に出かけた２０代の女性タレントＡ氏は、代表にホテルに無理やり連れ込まれ、このような話を聞かされた瞬間、はっとした。
４０代半ばの女性タレントＢ氏は、「広告主とモデルをつなぐブローカーから、いわゆる『スポンサー』関係の提案を受けた。お金は不自由ないくらいもらえると言われたが断った」とうち明けた。
深刻な状況に追い込まれている女性芸能人たちの人権問題について、初めて調査がなされた。国家人権委員会（人権委）は２７日、昨年９月から１２月まで女性タレント１１１人とタレント志望者２４０人の計３５１人を対象にアンケート調査とデプス・インタビューを行い分析した内容をまとめた「女性芸能人人権状況の実態調査」の結果を発表した。
人権委の調査によると、女性タレントの１０人に６人（６０．２％）が、芸能プロダクションの関係者や知人から政財界の要人らに対する肉体的接待要求を受けた経験のあることが明らかになった。接待の相手は、財力者２５日（４３．９％）、プロデューサー（または監督）２２人（３８．６％）、制作プロダクションの代表１３人（２２．８％）、企業家９人（１５．８％）、広告主８人（１４．０％）、放送局の幹部７人（１２．３％）、芸能プロダクションの代表７人（１２．３％）、政財界の要人５人（８．８％）の順だ。
芸能プロダクションの関係者やプロデューサーなどからは、性的虐待（強姦）などをされたことがあると回答したタレントは、６．５％にもなっており、体の一部（胸、尻など）を触れられるなど、性的嫌がらせを受けたと回答した割合も３１．５％だった。とくに、女性タレントの２人に１人（４８．４％）が、肉体的接待を拒絶した際に、キャスティングや広告の出演などで不利益をこうむったと答えた。
政財界の要人に持続的に肉体的接待をし、後援される「スポンサー」関係の提案を受けたタレントも回答者の５５％に達した。２０代前半のタレント志望者Ｃ氏は、「お父さんのような人から、『私の愛人になってくれれば何から何まで世話してやり、その代わりに私は君の若さを買う』と提案されたことがある」と告発した。人権委は、「特に、経営の厳しい芸能プロダクションであるほど、女性タレントを通じてスポンサーを取り付け、会社を成り立たせている」と指摘した。
人権委は、「芸能プロダクション事業者の資格を厳しく定める法を制定し、相談窓口やメンターシステムなどを運営し、人権教育を行う芸能人協会（仮称）などを設立すべきだ」と提案している。
ryu@donga.com
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