「３回も冬季五輪開催地競争に乗り出した韓国人の執拗さに感服せざるを得ない」
７日、２０１８年冬季五輪の開催地として平昌（ピョンチャン）が選ばれたことを受け、ロシアのビタリ・ムトゥコ体育観光青少年部長官が示した反応だ。彼は、「平昌が高いレベルで大会を開催することを確信する」とコメントしたと、リアノボスティ通信が報道した。さらに同氏は、「韓国は経済とインフラが爆発的に発展し、技術水準が高い国で、五輪を何ら問題なく高いレベルで開催できるはず」と予想した。
米ブルームバーグ通信は、金妍兒（キム・ヨナ）選手や三星（サムスン）グループの李健煕（イ・ゴンヒ）会長らを支援勢力にした韓国が、日本に続き冬季五輪を開催するアジアの２番目の国になったと報道した。
ミュンヘンが脱落したことについて、ドイツの文化部長官はラジオ放送インタビューで、「全ての準備ができれば、招致を再び申請する」と話した。しかし、トーマス・バッハドイツ五輪委員会委員長兼国際五輪委員会（ＩＯＣ）副委員長は、「再挑戦の有無に関する決定は、追って行われる」とし、「スポーツの世界は勝敗に一喜一悲する必要がない。アジアでの大会開催は、新しい市場へ到達できるチャンスでもある」と話した。ドイツのニュース専門Ｎ−ＴＶ放送は、「ミュンヘンの夢が消えた」とし、「１０年間集中的して持続的に広報した平昌の努力が報われた」と分析した。
フランスのマスコミは、「平昌が開催権を獲得したのは驚くことではない」（ル・モンド）、「アンシは既に脱落が予想されていた」（ＢＦＭ−ＴＶ）という反応を示した。
中国官営の中国中央（ＣＣ）ＴＶは、生中継を通じて招致決定後の現場の雰囲気をそのまま報じ、「韓国の取材陣は既に勝利を予感していたらしく、とても落ち着いていたのが印象的だった」と報道した。インターネットポータルの網易は、「２０１８年冬季五輪招致の成功は、韓国人に幸せな瞬間であるだけでなく、アジア全体の誇り」とし、喜びを示した。官営ラジオ放送の「中国国際ラジオ」は、「平昌は夢をつかむために１０年間、頑張ってきた。２度の失敗後、とうとう成功した」と伝えた。
日本のマスコミは、「平昌が２度の招致失敗を教訓にして、戦略を綿密に練り直した上、金妍兒ら冬季五輪のスターがＩＯＣ委員の心を動かして、１次投票で圧勝した」としながらも、「２０２０年の夏季五輪招致に取り組む東京に否定的な影響を与える可能性もある」と見通した。
２０２０年五輪招致を公言してきた石原愼太郎東京知事は７日、「同じアジアの一員として心から祝う」と短くコメントした。日本五輪委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長は同日、「総合的に判断して勝算がなかったら、立候補しないこともあり得る」と話したと、共同通信が報じた。
日本のマスコミは、「１９９４年、リレハンメル冬季五輪以後、同じ大陸で夏季・冬季五輪が相次いで開催されたことはないが、ＩＯＣ憲章にそのような規定もなく、委員もこれを切り離して考える」と言い、期待と憂慮を同時に示した。
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