日本の象徴である富士山がおかしい。３００年ぶりに火山が噴出して大災害を引き起こす可能性があるという警告が出ている。
山梨県治水課によると、富士山から約５キロメートル離れた河口湖の水位が先月４日午前は基準点より低い３.２メートルだったが、さらに４.２メートル下がり、基準点よりも７.４メートル低くなった。湖底の一部が見えたりもした。
これに対して、武蔵野学院大学の島村英紀教授（地質学専攻）はメディアとのインタビューで、「湖の水位は地下の変化に非常に敏感に反応する。富士山の噴火につながる可能性も完全に排除できない」と指摘した。
火山活動につながり得る地震も頻繁に起こっている。フジテレビによると、富士山から３０キロメートルほど離れた温泉地域の箱根では、今年に入って小さな地震が１７００回起きた。例年より約１０倍多く、１日に１５０回起きた日もある。このため、観光ケーブルカーが一時中止となった。
富士山は１７０７年を最後にこれまで噴火はない。しかし、数十年前から噴火の可能性が提起されている。火山噴火予知連絡は２００１年２月、「富士山噴火シナリオ」を初めて検討した。
２０１１年３月１１日の東日本大震災で、富士山噴火の可能性は高まっている。大地震の４日後、静岡県東部でマグニチュード６.４の地震が発生し、その直後に富士山で３０メートルの長さの亀裂が発生した。東京大学地質研究所の中田節也教授は、「あの時、富士山が噴火しなかったのが不思議でならない」と強調した。
富士山が１７０７年に起きた規模で噴火（噴出物０.７立方キロメートル）する場合、最大２兆５０００億円（約２９兆５０００億ウォン）の経済被害が生じると、富士山火山広域防災検討委員会は推定した。多くの被害は火山灰によるものだ。火山灰が０.５ミリ積もれば稲を収穫できず、５ミリ積もれば道路が閉鎖される。１センチなら、停電、電波障害、上下水道のマヒなどの被害が生じる。富士山から約１００キロメートル離れた東京は、全地域に２〜１０センチの火山灰が積もると推定された。事実上、首都機能がマヒする。
富士山噴火の可能性が高まり、富士山近隣の山梨、静岡、神奈川県は対策に乗り出した。３県は昨年６月、富士山火山防災対策協議会を設置し、避難計画を話し合っている。先月２２日の会議では、富士山が噴火した場合、避難対象者は約７５万人にのぼると示した。また、津波避難ビルをモデルに、各地方自治体が「火山災害避難ビル」を指定した。
幸い、すぐに富士山が噴火する可能性は低い。噴火には、富士山の地下のマグマの温度が上昇して地殻変動が観測されるが、そのような兆候はまだ捉えられていない。
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